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字が 読める 人は なん%? ── どうやって かぞえて いるのかな

識字率はどうやって調べるのか ── 「できますか?」と聞く国と、90問のテストを解かせた日本

識字率の調べ方 ── ユネスコの定義(1958年)と、1948年の日本の読み書き能力調査が出した1.7%の読み方

分野:歴史・文化

ユネスコは、世界に 字を 読めない 大人が 7おく 3900まん人 いると 言って います。この 数は、だれが、どうやって かぞえたのでしょうか。

多くの 国では、テストを しないで、「読み書きは できますか?」と 聞いて います。日本が むかし、90もんの テストを といて もらった 話も 見ながら、かぞえかたの ひみつを さがします。

ユネスコは、2025年の時点で、読み書きができない大人が世界に7億3900万人いるとしています[3]。この数字は、どうやって数えたのでしょうか。

ユネスコの報告書では、各国のデータの多くが、「読み書きできますか」と聞く方法や、学歴からの推定によるものでした[1]。日本には、1948年に1万6820人へ90問のテストを解かせた調査があります。そこで出た「1.7%」は、いまも研究者が読み直しています。数え方によって数字の意味がどう変わるのかを、順にたどります。

「読み書きできる人は何%か」という数字は、国際機関の統計にも各国の教育の議論にも出てくる。ただし、その数字が「どう測られたか」は、国によっても時代によってもちがう。ユネスコの報告書(2006年)によれば、1995〜2004年に107か国から集まったデータの多くは、自己申告・世帯調査・学歴からの推定といった間接的な方法によるものだった[1]。

この記事では、ユネスコの定義(1958年・1978年)、測り方の4類型、国ごとの線引きのちがいを整理する。そのうえで、1948年に日本が1万6820人分の答案を集めた調査を取り上げ、「0点は1.7%」という結果と、その読み方が後の研究で見直されていることを追う。

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1. 「字が 読める」って、どんな こと?

1. 世界に7億3900万人。数える前に、「読み書きできる」を決める

1. 7億3900万人という数字と、1958年のユネスコの定義

ユネスコは、「読み書きが できる」を こう 考えました。「毎日の くらしの ことを、みじかくて かんたんな 文で、いみを わかって 読んだり 書いたり できる」。1958年の ことです[1]。

「いみを わかって」が 入って いる ところが ポイントです。この 決まりに 当てはまる 人の わりあいを、識字率しきじりつと いいます。

数を出す前に、まず「読み書きできる」とは何かを決めなければなりません。ユネスコは1958年に、「日常生活についての短く簡単な文を、意味を理解したうえで読み書きできる人」を、読み書きできる人(literate)と述べました[1]。「意味を理解したうえで」という条件が入っています。

1978年には、「機能的識字」という考え方が加わりました。自分のいる集団や地域で、読み書きが必要な活動に参加できる力まで含める定義です[1]。

この決まりに当てはまる人の割合が識字率しきじりつです。冒頭の7億3900万は「割合」ではなく、読み書きができない大人の人数です[3]。

ユネスコは、ユネスコ統計研究所のデータをもとに、2025年の時点で読み書きができない成人が世界に7億3900万人いるとしている[3]。これは人数であって、割合ではない。

数えるには、まず「読み書きできる」の線を引く必要がある。ユネスコは1958年に、literate(識字者)を「日常生活についての短く簡単な文を、理解したうえで読み書きできる人」と述べた[1]。1978年には機能的識字(functional literacy)の定義が加わり、自分の集団や地域で読み書きが必要な活動に参加できる力へと、線が広げられた[1]。識字率しきじりつは、こうした定義に当てはまる人の割合として出される。

2. 多くの 国は、「できますか?」と 聞いて います

2. 多くの国は、本人や家の代表に「読み書きできますか」と聞いている

2. 測り方の4類型 ── 自己申告・世帯主申告・テスト・推定

しらべかたは 大きく 4つ あります。本人に 聞く。家の 代表の 人に、家ぞくの ぶんを まとめて 聞く。テストを する。学校に 通った 年数などから 見つもる[2]。

1995年から 2004年に 107の 国が ユネスコに 出した データは、多くが 聞く ほうほうや 見つもりでした[1]。ぜんいんに テストを して いる 国が 多い わけでは ありません。ただし、これは 2006年に まとめられた 話で、いまの わりあいでは ありません。

識字率の測り方は、大きく4種類に整理されています[2]。

1つ目は、本人が自分で「読み書きできる」と答える自己申告です。2つ目は、世帯主が家族の分をまとめて答える方法。3つ目は、試験で実際に測る方法。4つ目は、就学年数などからの推定です。

ユネスコの報告書(2006年)によると、1995〜2004年に107か国から集まったデータの多くは、自己申告・世帯調査・学歴からの推定といった間接的な方法によるものでした[1]。全員にテストをしている国が多い、というわけではありません。ただし2006年の報告の話で、いまの割合を示すものではありません。

測り方は、大きく4種類に整理されている[2]。本人が直接答える自己申告、世帯主が家族の分をまとめて答える方式、試験で測るテスト、就学年数などからの間接推定である。

ユネスコの報告書(2006年)は、1995〜2004年に107か国で集められた各国データの多くが、自己申告・世帯調査・学歴からの推定という間接的な方法によるものだったとしている[1]。「多くの国が全員にテストをしている」わけではない。ただしこれは2006年の時点の報告で、今の割合を示すものではない。

3. 聞くだけだと、こまることは?

3. 聞くだけの方法には、弱いところがある

3. 自己申告の限界 ── 署名の例と代理回答

名前を、絵の ように かけるだけで「書けます」と 答える 人が いる、と かいせつされて います[2]。また、家の 代表の 人が 代わりに 答えると、正しさが 下がりやすいとも いわれます。

聞く ほうほうは かんたんですが、答え方の ちがいが 数字に まざる ことが あります。ただし、これは 世界に むけた かいせつで、どこか 1つの 国の ようすでは ありません。

聞くだけの方法は手軽ですが、解説では弱点が挙げられています[2]。

たとえば、自分の名前を絵のように描けるだけで「書ける」と答える人がいることがあります。また、世帯主が家族の分まで代わりに答えると、正確さが落ちやすいと指摘されています。

どちらも一般的な解説で、特定の国のようすを示したものではありません。聞く方法では、「書ける」の線の位置が答える人しだいで動きやすい、という点が数字に混ざります。

聞くだけの方法には、解説で次のような弱点が挙げられている[2]。個人が自分の署名を「絵のように描く」だけで書けると答える場合がある。世帯主が他の家族の分を代わりに報告する場合は、正確さが落ちる。

これは一般的な解説で、特定の国の実態を示すものではない。要点は、自己申告では「書ける」の線の位置が回答者の判断にゆだねられ、その差が識字率の数字に混ざるということである。

4. 「できる」の 線は、国ごとに ちがいます

4. 「読み書きできる」の線引きは、国ごとにちがう

4. 定義の国別のちがいと、二択で数えることの限界

インドの 国勢調査こくせいちょうさでは、「どの ことばでも いいから、読み書きが できる 人」を 数えます。ケニアは、1994年の しらべでは「読み書きが できると 答えた 15さいか それより 上の 人」でした。1999年の しらべでは、学校の データから 見つもって、小学校の 4年間を 目安に しました[1]。

線の 引き方が ちがうので、はかり方を たしかめずに、数字だけ ならべて「どちらが 上か」と きめる ことは できません。

読み書きの ちからは、かいだんの ように 少しずつ 上がります。識字率しきじりつは、その どこかに 線を 1本 ひいて、上か 下かで 数える ような ものです。ただし ほんとうは、その 線の 場所が 国に よって ちがいます[2]。

ユネスコの報告書には、国ごとの定義の例が出ています[1]。インドの国勢調査では、どの言語でもよいので読み書きできる人を数えます。ケニアの1994年の調査は、読み書きできると答えた15歳以上の人を、読み書きできる人としました。1999年の国勢調査では、教育のデータから読み書きを推定し、初等教育4年を必要な目安に置きました。

聞き方も、線の位置も、国によってちがいます。測り方や定義を確かめず、数字だけで国どうしを単純に比べることはできません。

もう1つ、識字率は「できる/できない」の二択で数えます。読み書きの力は段階的に広がっているので、この二択と実際の力のあいだには差があります。率が高くても、読解力が高いとは限らない理由の1つです[2]。

「読み書きできる」の線は国ごとにちがう。ユネスコの報告書によれば、インドの国勢調査は「どの言語でもよいから読み書きできる人」を数える。ケニアの1994年の調査は、読み書きできると答えた15歳以上を識字者とした。1999年の国勢調査では、教育のデータから識字を推定し、初等教育4年を必要な目安に置いた[1]。

聞き方も線の位置も国ごとに異なるため、測り方や定義を確かめず、数字だけで国どうしを単純に比較することはできない。比較するなら、それぞれの数字が「どう測られたか」まで見る必要がある。

さらに、識字率は「読める/読めない」の二択で数えるが、読み書きの力は連続的な段階をなしている。この差が、識字率が高くても実際の読解力が高いとは限らない理由になる[2]。

5. 日本は、90もんの テストを といて もらいました

5. 1948年、日本は1万6820人分のテストの答案を集めた

5. 1948年の読み書き能力調査の設計 ── 無作為抽出と90問のテスト

1948年の なつ、日本で 大きな しらべが ありました。全国の 270ヵ所、405の 会場で、15さいから 64さいの 人に テストを といて もらいました[4]。

集まった 答えの 紙は 1万6820人ぶんで、しらべる 予定の 人の 8わりほどです。聞くだけでは なく、ほんとうに といて もらった ところが、多くの 国の やり方と ちがいます。

問題は 90もん、満点まんてんは 90点でした。字を 書いて 答える 問題が 25もん、えらぶ 問題が 65もんです[5]。かなや 数字を 書く やさしい 問題から、くらしの 中で 必要ひつような 文を 読む 問題まで ありました。

日本でも、識字率をどう測るかが問われてきました。1948年の夏、全国270地点の405会場で、読み書きの力を調べる調査が行われました。1946年のアメリカ教育使節団の報告書の勧告を受けた調査です[4]。全国規模で無作為抽出を本格的に使った調査として、調査史上の画期とされています。

対象は15〜64歳の男女です。計画した2万1008人のうち80.0%にあたる1万6820人分のデータが集まりました[4]。沖縄は、対象に入っていません。

特徴は、自己申告ではなく、全員に同じテストを解かせたことです。問題は90問で満点は90点。書き取り式が25問、選択式が65問で、選択式が全体の約7割(65÷90=72%)を占めていました[5]。かなや数字を書く易しい問題から、日常生活で必要な読解力を見る問題まで並んでいました。

日本でも識字率の測り方は問われてきた。1948年(昭和23年)の夏、全国270地点の405会場で読み書き能力調査が実施された。1946年の米国教育使節団報告書の勧告を受けた調査で、全国規模で本格的に無作為抽出むさくいちゅうしゅつを用いた調査史上の画期とされる[4]。

対象は15〜64歳(数え年かぞえどし)の男女で、計画した2万1008人のうち80.0%にあたる1万6820人分のデータが集まった[4]。沖縄は対象外である。

特徴は、自己申告ではなく、全員に同じテストを解かせたことだ。問題は90問・満点90点で、書き取り式25問、選択式65問。選択式が全体の約7割(65÷90=72%)を占める。かな・数字を書く易しい問題から、日常生活で必要な読解を見る問題まで含まれていた[5]。

6. 0点は 1.7%。でも、白紙が 9わり近く

6. 「0点は1.7%」の中身を見ると、白紙の答案が9割近くあった

6. 非識字率1.7%の読み直し ── 白紙・満点4.4%・2022年の再検討

0点の 人は、1.7%でした。100人に 2人より 少ない わりあいです。1951年の 報告書ほうこくしょは、この 数を「読み書きが できない 人の わりあい」と しました[4]。

でも、0点の 293人の うち、262人は 白紙でした[5]。何も 書いて いなかった、と いう ことです。9わり近くです。白紙は、字が 読めなかったからとは かぎりません。えらぶ 問題に なれて いない 人や、この しらべに 気が すすまなかった 人も いたと 考えられて います。ただ、答えの 紙だけでは、ほんとうの わけまでは きめられません。

満点まんてんの 人は 4.4%でした[6]。報告書ほうこくしょじしん、ふつうの くらしに 必要ひつような 文字の ちからは、高いとは いえないと 書いて います。

2022年の けんきゅうは、テストの むずかしさが そろって いなかったなどの 理由で、0点を そのまま「読めない 人」と 数えるのは 問題で、1.7%を そのまま 引くのは さけるべきだと まとめて います[7]。

1951年の報告書『日本人の読み書き能力』は、0点の人の割合を非識字率とし、1.7%と結論しました。かなさえ正しく読み書きできない人が1.7%で、漢字がまったく読み書きできない人を加えると2.1%です[4]。

ところが、0点だった293人のうち262人、つまり9割近くは答案が白紙でした[5]。横山教授の試算として、選択問題を当て推量ですべて答えて0点になる確率は約600万分の1と紹介されています[6]。白紙の理由は答案だけでは特定できませんが、選択式に慣れていなかった人や、調査に反発した人などの可能性が指摘されています[5]。

満点は4.4%にとどまりました。報告書自身も、正常な社会生活に必要な文字言語を理解する能力は、決して高いとはいえないと書いています[6]。1.7%という数字だけが取り出されて引かれることがありますが、報告書自身の評価はそれとはちがっていました。

2022年の研究(横山ら)は、テストの難易度が十分にそろっておらず、選択問題が大量にあったため、0点をそのまま非識字者とするのは問題で、1.7%を無批判に引用すべきではないと結論づけました[7]。ほかにも、角知行らの指摘として、調査の案内状が難しい漢字まじりの文章だったため、読み書きが苦手な人がその段階で参加しなかった疑いや、65歳以上の人が対象外だったことが、現代ビジネスの記事で紹介されています[8]。

1951年の報告書『日本人の読み書き能力』は、0点の人の割合を非識字率(報告書の語では「文盲もんもう率」)とし、1.7%と結論した。かなさえ正しく読み書きできない者の割合で、漢字がまったく読み書きできない者を加えると2.1%になる[4]。

ところが、0点だった293人のうち262人(9割近く)は白紙の答案だった[5]。横山教授の試算として、選択問題を当て推量ですべて答えて0点になる確率は約600万分の1と紹介されている[6]。白紙の理由は答案だけでは特定できないが、選択式に慣れていなかった人や調査に反発した人などの可能性が指摘されている[5]。白紙の答案を、そのまま読めない人と数えてよいのかが問われる。

同じ報告書で満点者は4.4%にとどまり、報告書自身が、正常な社会生活に必要な文字言語を理解する能力は決して高いとはいえない、と書いていた[6]。1.7%だけが取り出されて引かれることがあるが、報告書自身の評価はそれとは異なる。

2022年の横山らの研究は、テストの難易度が十分に統制されておらず多肢選択が大量にあったため、0点を単純に非識字者とするのは問題で、1.7%を無批判に引用すべきでないと結論づけた[7]。角知行らの指摘として、案内状が難しい漢字まじりの文章で、読み書きが苦手な人がその段階で脱落した疑いがあること、65歳以上や心身に障がいのある人が対象から外れていたことも、現代ビジネスの記事で紹介されている[8]。

7. いまは、タブレットで ほんとうに ときます

7. いまの調査は、タブレットに答えを入力する

7. 国際成人力調査(PIAAC)── 実際に解く方式と、二択でない結果の示し方

いま、国ぐにの おとなの 力を しらべる PIAACが あります。16さいから 65さいまでの 人が、しらべる 人の 持って きた タブレットに、自分で 答えを 入れます[10]。日本では 2022年9月から 2023年4月に 行われました。

日本の おとなの 「文を 読んで わかる 力」は、平均へいきんが 289点で、OECD(国ぐにの 集まり)の 平均へいきんと 同じか、それより 上でした。レベル1か それより 下の 人は 日本で 10%、OECDの 平均へいきんは 26%でした[9]。

点数と レベルで 力を あらわして いて、「できる」「できない」の 2つには わけて いません。

いま日本が参加している国際成人力調査(PIAAC)は、実際に解いてもらう方式です。第2回は2022年9月から2023年4月に行われ、16〜65歳の対象者が、調査員が持ってきたタブレットに自分で答えを入力しました[10]。

OECDのまとめでは、日本の成人の読解力は平均289点でOECD平均以上でした。レベル1以下の低い層は、日本が10%、OECD平均が26%です[9]。

結果は、「できる/できない」の二択ではなく、点数と段階(レベル)で示されています。識字率とは別の物差しなので、数字をそのまま並べて比べることはしません。

日本が参加する国際成人力調査こくさいせいじんりょくちょうさ(PIAAC)の第2回は、2022年9月〜2023年4月に実施された。16〜65歳の対象者が、調査員が持参したタブレットに自分で解答を入力する方式である[10]。

OECDのカントリーノートによれば、日本の成人の読解力は平均289点でOECD平均以上、レベル1以下の低い層は日本10%(OECD平均26%)だった[9]。

結果は、できる/できないの二択ではなく、点数と習熟度レベルで示される。識字率とは別の物差しなので、数字をそのまま並べて比べることはしない。

8. じぶんの「できそう」と、ほんとうの 点を くらべよう

8. 「できそう」と実際の点を、くらべてみる

8. 出口 ── 予想と実測を比べる/原典を読む

漢字ドリルや 教科書から、問題を 10もん えらびます。とく 前に、「なんもん できそう?」を 紙に 書いて おきます。

それから ときます。「できそう」と 本当の 点は、おなじだったでしょうか。ずれた ときは、「聞く」と「といて もらう」で 数字が ちがって くる わけを、小さく やって みた ことに なります。点数は、人を くらべる ための ものでは ありません。

漢字ドリルや教科書から、問題を10問選んでみてください。解く前に、「何問できそうか」を紙に書いておきます。

そのあとで実際に解き、予想と点数を比べます。ずれたなら、自己申告とテストで数字がちがってくる理由を、小さく体験したことになります。点数は自分の確認のためのもので、人と比べるためのものではありません。

調査の元になった資料を読むなら、国立国語研究所の「日本人の識字率が高いって本当ですか」が、日本語で読めます[5]。

手元のドリルや教科書から10問を選び、解く前に「何問できそうか」を書いておく。実際の得点と比べれば、自己申告と測定のずれを小さく再現できる。点数は自分の確認のためで、他人と比べるためのものではない。

原典に当たるなら、1948年調査の再検討である横山らの研究[4][7]、国立国語研究所のQ&A[5]、OECDのカントリーノート(日本語)[9]が日本語で読める。測り方の類型はOur World in Data[2]、定義の変遷はユネスコの報告書[1](いずれも英語)にある。

数字を見たら、「聞いたのか、解かせたのか、線をどこに引いたのか」を確かめる。

しらべた もとの じょうほう

参考にした情報源

参考にした情報源と、その使い方

出典について:ユネスコの報告書・公式ページ、Our World in Dataの解説、1948年調査を検討した論文と国立国語研究所の解説、OECDと国立教育政策研究所の資料を使った。数字は各資料の記述にもとづく。

  1. UNESCO「EFA Global Monitoring Report 2006」第6章。 https://www.coexploration.org/global_ocean_literacy/2014/workshop/LinkedDocuments/chapt6_eng.pdf (識字の定義(1958年・1978年)、各国データの取り方、国ごとの定義のちがいについて)
  2. Our World in Data「How is literacy measured?」。 https://ourworldindata.org/how-is-literacy-measured (測り方の4種類、自己申告の限界、二択で数えることについて)
  3. UNESCO「Literacy」。 https://www.unesco.org/en/literacy (読み書きができない大人の人数(2025年)について)
  4. 横山詔一ほか「日本人の読み書き能力1948年調査における非識字率と生年の関係」(Jxiv)。 https://jxiv.jst.go.jp/index.php/jxiv/preprint/view/73 (1948年調査の設計と、非識字率1.7%の定義について)
  5. 国立国語研究所 ことば研究館「日本人の識字率が高いって本当ですか」。 https://kotoba.ninjal.ac.jp/qa/yokuaru/qa-226/ (テスト問題の構成と、0点の答案に白紙が多かったことについて)
  6. 教育新聞「日本人の識字率の再検証」(2023年12月15日)。 https://www.kyobun.co.jp/article/2023121501 (満点者の割合と、当て推量で0点になる確率の紹介について)
  7. 「『日本人の読み書き能力』(1951)における非識字率の再検討」基礎教育保障学研究 6。 https://www.jstage.jst.go.jp/article/jasbel/6/0/6_11/_article/-char/ja/ (1.7%を無批判に引用すべきでないという2022年の結論について)
  8. 現代ビジネス「識字率の再検証を紹介した記事」。 https://gendai.media/articles/-/128138?page=3 (案内状や対象年齢についての指摘の紹介。二次報道)
  9. OECD「成人スキル調査2023 カントリーノート:日本」。 https://www.oecd.org/content/dam/oecd/ja/publications/reports/2024/12/survey-of-adults-skills-2023-country-notes_df7b4a60/japan_c63b2ef1/802640e0-ja.pdf (日本の読解力の平均点とレベル1以下の割合について)
  10. 国立教育政策研究所「国際成人力調査(PIAAC)」案内。 https://www.nier.go.jp/04_kenkyu_annai/div03_shogai_piaac_pamph.html (調査の実施時期と、タブレットで解答する方式について)

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