むかしの こうしゅうでんわは、10えんだまや 100えんだまを いれて つかいました。

100えんだまを いれると、はじめに 100えん ぶんの はなせる じかんが きまります。みじかく はなして きっても、おつりは でませんでした［1］。

ちょっと つたえるだけなのに、100えん ぶん とられる。この おつりの ふべんさを おぎなう ほうほうとして、カードで つかう でんわが ひつように なりました。

昔の公衆電話は、硬貨を入れて使いました。100円玉を入れると、通話が始まった時点で「100円分の通話時間」が決まります。短い通話で終わっても、釣り銭は返ってきませんでした［1］。

「ひとこと伝えたいだけなのに」と思った人は、きっと多かったでしょう。この釣り銭の不便さを補う方法として、カード式が求められたと紹介されています。

一言伝えたいだけなのに、100円分の料金を取られる。当時の硬貨式では、そういうことが起きた。100円玉を投入すると通話開始時点で100円分の通話時間が設定され、短時間で通話を終えても釣り銭は返却されなかった［1］。利用者にとっては、実際に使った分より多く払う場面が生じる仕組みだった。

では、この不満はどう解消されたのか。この点を補う方法として、カード式が求められたと説明される。

1982ねん 12がつ 23にち、とうきょうの ぎんざに ある すきやばし こうえんに、カードで つかえる でんわが おかれました［1］。にほんで はじめての ものです。

その でんわに さしこんで つかう ものが、テレホンカードです。じきの カードで、500えんから 5000えんまで 4しゅるい ありました［2］。

はなして いる あいだ、10えんぶん ずつ、のこりが へって いきます。はなしが おわると、のこりの かずが カードに かきなおされます［1］。のこりは「どすう」と いう かずで あらわされました。

ちょっと つかっても、のこりは カードに のこる。おつりの しんぱいが なくなりました。

1982年12月23日、東京・銀座の数寄屋橋公園に、日本初のカード式公衆電話が設置されました［1］。日本電信電話公社（いまのNTT）が導入したもので、電話機に磁気式のテレホンカードを差し込んで通話料を払います［2］。

導入当時のカードは500円から5,000円まで4種類あり、いずれも10円単位で料金が引かれる仕組みでした［2］。残りは「度数」で表示されます。通話が進むごとに10円分ずつ残りが減り、通話が終わるとカードの残りが書き換えられます［1］。

使った分だけが減るので、100円玉のように、短い通話で払いすぎることはなくなりました。

答えは、電話機に差しこむ磁気カードだった。1982年12月23日、日本電信電話公社（現NTT）が、東京・銀座の数寄屋橋公園に日本初のカード式公衆電話を設置した［1］［2］。プリペイド式の磁気カード（テレホンカード）を挿入して通話料を払う方式で、導入時のカードは500円〜5,000円の4種類、いずれも10円単位で引き落とされた［2］。

釣り銭の問題は、どうなったのか。カードは残りを「度数」で示し、通話料金に応じて残りが減り、終了時に残りを書き換える［1］。使用量に応じた課金になるため、硬貨式の釣り銭問題は生じない。4種類の額面は導入当時の記述である。

テレホンカードには、えを のせる ことが できました。おかもと たろうさんの え、アイドルの しゃしんなど、いろいろな カードが うまれました［2］。

おみせや かいしゃも、おきゃくさんに くばる ために つかいました。すきな え、めずらしい え。カードを あつめる ひとが ふえて、ひろく ひろまったと つたえられて います。

めずらしい カードには、たかい ねだんが ついた ことも あるそうです。ただし、ほとんどの カードが そう だったわけでは ないようです。

カードには図柄を印刷できたため、岡本太郎の絵やアイドルの写真などを使ったカードが人気になり、社会現象になったと紹介されています［2］。

企業が販売促進に使うこともあり、数の少ないカードは、収集家の間で高い値段で売買されたそうです［2］。図柄を楽しみながら集める人もいました。

高値がつくのは一部のカードで、多くのカードが高く売れたわけではないようです。具体的な金額の例は、信頼できる資料が見つからなかったため、ここでは書きません。

ところが、便利な支払い手段だったはずのカードは、いつしか集める対象にもなった。テレホンカードは図柄を印刷でき、岡本太郎（おかもとたろう）の絵やアイドルの写真を用いたカードが人気を集めて社会現象になった。企業の販売促進にも使われ、希少なカードは収集家の間で高値で売買された［2］。

では、どのカードも高く売れたのか。高額取引は一部の希少品の話であり、多くのカードが額面を上回る価格で取引されたと読むのは不正確である。具体的な取引額の例は、商業サイトの情報のみで裏づけが取れないため採らなかった。

いちばん おおかった 1984ねんごろ、こうしゅうでんわは にほんじゅうに 93まんだい いじょう ありました［4］。

そのあと、けいたいでんわを もつ ひとが ふえて、こうしゅうでんわを つかう ひとは へって いきました。だから だいすうも すこしずつ へりました。

いまは 10まん 9せんだいほど です。いちばん おおかった ころの、1わり ちょっとです。

カードも おなじです。テレホンカードの はっこうまいすうは、2002ねん 3がつに 63おくまい、2006ねん 3がつに 39おくまいに なったと いう ほうどうが あります［3］。

ピークの1984年には、全国に93万4903台の公衆電話がありました。携帯電話が普及して利用者が減り、いまは約10.9万台が維持されています［4］。ピークの1割ちょっと、およそ12％です。ピーク年は、ここでは報道（ITmedia）にしたがって1984年としますが、「1984年ごろ」と考えるのが安全です。

NTT東日本・西日本の公衆電話に限ると、2002年度に約58.4万台、2020年度に約14.6万台で、18年間に約44万台減りました［5］。この数字はNTT東西だけの台数なので、全国のピークの93万台と単純には比べられません。

テレホンカードの発行枚数も、2002年3月に約63億枚、2006年3月に39億枚と、約6割に減ったと報じられています［3］。

カードも電話機も使われなくなると、公衆電話の台数はどう変わったのか。ITmedia NEWSは、ピークの1984年に全国で934,903台あった公衆電話が、携帯電話の普及による利用者減で約10.9万台になったと報じる［4］。約10.9万台は、ピークの約11.7％にあたる。ピーク年は資料により表記がゆれるため、ここではITmediaにしたがい「1984年ごろ」とする。

別の資料でも、減り方は確かめられる。総務省の資料では、NTT東日本・西日本の公衆電話は2002年度に約58.4万台、2020年度に約14.6万台で、18年間に約44万台減った［5］。これはNTT東西のみの台数であり、1984年の全国ピークとは対象が異なるため、直接の比較はできない。

カードのほうはどうか。テレホンカードの発行枚数は2002年3月の約63億枚から2006年3月に39億枚（約62％）へ減少したとITmediaは伝える［3］。年間販売数でない可能性もあるため、傾向の参考にとどめる。

なお、総務省の2011年度の参考資料にも、日本の公衆電話を約10.9万台（人口千人あたり0.9台）とする記述がある［6］。2023年の報道の約10.9万台と数が同じで、数え方（第一種のみか等）が一致するかは未確認のため、推移の根拠には使っていない。

こうしゅうでんわは、どれだけ おくかの きまりが あります。2022ねんに、その きまりが ゆるく なり、いままでの 3ぶんの 1 ほどの かずで よいことに なったと つたえられて います［4］。

つかう ひとが へったので、きまりも、いまの くらしに あわせて かわった のですね。

公衆電話には、どれくらいの数を置くかの基準があります。2022年に電気通信事業法施行規則が改正され、設置基準が緩和されて、従来の3分の1程度の数でよいことになったと報じられています［4］。

利用が減った現実に合わせて、制度のほうも見直されたわけです。

台数が減ったあと、置くべき数の決まりはどうなったのか。2022年の電気通信事業法施行規則の改正で、公衆電話の設置基準が緩和され、従来の3分の1程度の数でよいことになったとITmedia NEWSは報じる［4］。利用の減少に合わせて、設置の義務も見直された形である。

2011ねん 3がつ 11にちは、ひがし にほんで、おおきな じしんが ありました。

この ひ、ひがし にほんの いつも おいて ある こうしゅうでんわで、つうわの かいすうは まえの ひの おおよそ 10ばいに なりました。50まんかいから、500まんかいへ ふえたのです［6］。

とうきょうの まわりでは、27まんかいから 400まんかいで、おおよそ 15ばいでした。

みんなが つながりたい とき、こうしゅうでんわが たよりに された ことが うかがえます。

東日本大震災があった2011年3月11日、東日本全域の常設公衆電話の通話回数は、前日の約10倍（50万回から500万回）になりました。首都圏では約15倍（27万回から400万回）です［6］。

携帯電話がつながりにくくなる中で、公衆電話を使った人が大勢いたことがうかがえます。なお、いま約10.9万台ある公衆電話は、災害時などの連絡手段としても位置づけられています［4］。

減ったはずの公衆電話が、ある日、頼りにされた。総務省の参考資料によると、2011年3月11日の東日本大震災では、東日本全域の常設公衆電話の通話は前日比約10倍（50万回→500万回）、首都圏は約15倍（27万→400万回）になった［6］。計算すると首都圏は約14.8倍で、資料の「約15倍」と一致する。

では、この通話増は、いまの公衆電話とどうつながるのか。台数が減った現在も約10.9万台が災害時などの連絡手段としても位置づけられている［4］。ただし、通話増が設置継続の理由だと直接示す資料は、ここでは挙げていない。

おうちの ひとに きいて みよう

むかし、テレホンカードを もって いたか、きいて みましょう。もって いたなら、どんな え だったかを おしえて もらいます。

まちで さがして みよう

おでかけの とき、こうしゅうでんわを さがして みましょう。えきや びょういんの ちかくなどに あるかも しれません。みつけたら、どこに あるかを おぼえて おきます。かける ひつようは ありません。

身近な人に聞いてみる

家族や親戚に、テレホンカードを使ったことがあるか、どんな絵柄だったかを聞いてみてください。公衆電話でどんなときに電話をかけていたかも、当時の暮らしが分かる話になります。

街で探してみる

駅や病院、公共の施設などで、公衆電話がどこにあるかを探してみましょう。見つけたら、緑や灰色の電話機の形や、カードの差し込み口があるかどうかを観察します。実際にかける必要はありません。

公式情報

NTT東日本・西日本や総務省のサイトに、公衆電話の台数や設置の方針についての資料があります。

身近な人に聞く

家族に、テレホンカードの使用経験や、公衆電話を使っていた場面を聞き取る。収集していた場合は、図柄や入手方法も尋ねる。

街で観察する

駅・病院・公共施設などの公衆電話の設置場所と機種（カード挿入口の有無など）を観察する。

一次資料にあたる

電気通信事業法施行規則の2022年改正後の設置基準を、総務省の資料で確かめる。